Google広告にはさまざまなターゲティング機能がありますが、そのなかの一つに「世帯収入」があります。高級商材などの案件のときに使うことがあるのですが、ふと「世帯収入ってどうやって調べてるのだろう？信用できるのかな？」と思ったので調べてみました。
結論から言うと、Googleはあなたの「銀行口座」や「納税証明書」を見ているわけではありません。 Googleが持っている膨大な「行動データ」と、政府などが公開している「統計データ」をAI（機械学習）でガッチャンコして、「この人はたぶんこのくらいの年収だな」と予測（推定）しているんです。
具体的にどうやって調べているのか、主な4つのルートを整理しました。
Googleが世帯収入を割り出す4つの主要データソース
1. 「どこに住んでいるか・どこにいるか」の場所情報
これが最も強力な手がかりです。
地域の統計データ: 日本なら総務省の統計局などが公開している「市区町村・町丁別の平均所得」などのデータを使います。
位置履歴: Googleマップなどで「高級住宅街」に頻繁にいたり、そこに住んでいる（夜間に長時間滞在している）と判断されれば、高所得層のグループに入れられる確率が上がります。
2. 「何を検索し、どのサイトを見たか」の行動履歴
日々のネット上での振る舞いは、お財布事情を雄弁に物語ります。
検索キーワード: 「資産運用」「高級車」「タワマン 内見」などを検索する人は高所得層、「クーポン」「激安」「格安スマホ」などを検索する人は庶民派、といった具合に分類されます。
閲覧サイト: 富裕層向けのメディアや、高価な専門機材の販売サイトをよく見ているかどうかも判断材料です。
3. YouTubeの視聴傾向やアプリの使用状況
視聴コンテンツ: どんな動画を見ているかもAIはチェックしています。例えば、高級腕時計のレビュー動画ばかり見ている人は、そうでない人より「上位10%」に入れられる可能性が高いです。
使っているアプリ: 投資系アプリや高級ブランドの公式アプリを入れているかどうかも、判断のヒントになります。
4. Googleアカウントの登録情報（性別・年齢など）
Googleアカウントに登録されている年齢や性別、親であるかどうかといった属性をベースに、他の行動データと組み合わせて精度を高めています。
知っておきたい「3つの真実」
あくまで「推定」
100%正確ではありません。高所得層を狙っても、たまたまそのサイトを見ていただけの人が混じることもあります。
「不明」が多い
データの足りないユーザーは「不明（Unknown）」に分類されます。実はこの層が一番ボリュームが大きかったりします。
自分で確認できる
実は、Googleがあなたをどう判断しているかは、自分の「マイ アド センター」という設定画面から確認（および修正）が可能です。
世帯収入ターゲティングは、絞り込みすぎによる「取りこぼし」に要注意です。
ボリュームの大きい「不明」層を安易に削ると、リーチが極端に狭まってしまうため、全体のバランスを見て設定するのが得策です。